保険

生命保険は必要ない?高い保険料を見直すべき人、そうでない人

今回紹介する節約の糸口は、保険料の見直しです。

保険については、過去の記事でも取り上げておりますので、まだ読んでいない方はまずこちらから!
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さて、この記事をご覧になられているということは、様々な保険に入っているが保険の必要性に疑問を持たれている方や保険に入るか悩んでいる、高い保険料を見直したい…そんな方ではないでしょうか。

新型コロナウィルスの流行に伴い、保険料の見直しされる方が増えていますが、一般的に他の家庭が保険料をいくら払っているのか気になりませんか?

公益財団法人 生命保険文化センターが平成30年度に行った「生命保険に関する全国実態調査」によると1世帯あたり生命保険料だけでも年間で38.2万円払っているようです。

これは、月に換算すると約3万円強となり、30年間払い続けたと仮定するとなんと総額は約1150万円弱にもなります。

「高い生命保険料は、何かあったときのための投資!絶対必要!」と考えている方もいるかもしれません。

もちろん保険に入っていたおかげで大きな恩恵を受けた方もいらっしゃいますが、漠然とした不安感から保険に加入し、保険料の払い損になっている方は多くいるのです。

保険は、【大勢の人からお金を集めて少数の不運な人にお金を渡す】この基本原理について理解する必要があります。

保険の見直しの前に知るべきこと

保険と聞いたときパっと思い浮かぶのは何でしょうか。

生命保険、損害保険は聞いたことがある方は多いと思います。

生命保険だけを見ても、終身保険(外貨建て)から収入保障保険、養老保険のように様々なサービスが受けられる保険が用意されています。

保険の種類をまずは見てみましょう。

生命保険

【死亡保険】
終身保険、定期保険、収入保障保険、変額保険、外貨建て終身保険、引受基準緩和型/限定告知型の死亡保険、無選択型終身保険、一時払い終身保険、養老保険、組立総合保障保険、少額短期(死亡保険)、少額短期(葬儀保険)

【医療保険・入院保険】
終身医療保険、定期医療保険、就業不能保険、引受基準緩和型/限定告知型の医療保険、無選択型医療保険、三大疾病の保険、少額短期(医療保険)、少額短期(引受基準緩和型/限定告知型保険)

【がん保険】
終身がん保険、定期がん保険、引受基準緩和型/限定告知型のがん保険、治療実費型のがん保険、少額短期(がん保険)

【女性保険】
終身女性保険、定期女性保険、女性保険のがん保険、少額短期(女性保険)

【学資保険】

【個人年金保険】
無選択型個人年金保険、外貨建て年金保険

【介護保険】
一時払い介護保険、少額短期(介護保険)

【積立保険】

【認知症保険】


損害保険

【自動車保険】
ドライバー保険、1日保険

【バイク保険】
自賠責保険、バイク専用車両保険

【自転車保険】

【海外旅行保険】
留学保険

【国内旅行保険】

【火災保険】
家財保険、地震保険

【傷害保険】

【ゴルフ(ゴルファー)保険】

【レジャー保険】
キャンセル保険

【ペット保険】

【長期所得補償保険】

【こども総合保険】

【結婚式総合保険】

【弁護士保険】

【スマホ保険】


その他の保険

【ネット保険】

【シニア保険】

【共済】

 

保険って必要?

ここまで保険の種類を見てきましたが、いかがでしょうか。

ご自身が加入している保険もあれば聞き覚えのある保険、初めて聞いた保険など様々かと思います。

保険料を見直すべき人とそうでない人は、人によって異なります。

ただし、下記3つの保険は入るべき対象の方が多いため、一度はきちんと考えてみてほしい保険です。

①火災保険

保険料が安く、大きなリターンを得られる代表的な保険です。

総務省消防庁「消防統計(令和元年)」のデータによると1年間の住宅火災発生率は、0.035%だそうです。

これだけ聞くと、0.1%も発生しないなら入らなくて良いのでは?と思う方もいるかもしれません。引っ越しをする際、契約内容の中には火災保険が必ずついており、これは必要なのか疑問に思った方も多いはず!!

結論から言うと、火災保険は必要です!!!!

仮に、自宅が火災に遭ってしまい周囲の住宅へも損害を出したとすると、その損害額はなんと数千万~数億円のにも及びます…

数千万というお金をぽんっと出せる方であれば良いかもしれませんが、火災保険は年間3,000円程度と安い金額で加入することができるため、かなりお得な保険です。

仮に数千万は端金!そんな方がいたとしても加入しない理由は無いです。

ただし、不動産会社が契約時に勧めてくる火災保険は、保険料が割高な保険も多く、自身で見直しが必要です。

火災保険の見直しといってもどうやって調べて良いか分からないと思います。そんなときは、住宅本舗火災保険一括見積もりがおすすめです。

AIG損保をはじめ、東京海上日動、損保ジャパン、あいおいニッセイ同和損保と大手企業複数社から無料で見積もりを取ることができますので、住まいに合わせた火災保険選びが可能です。

②対人対物(無制限)の損害保険 ※車・自転車持ちの方のみ

車や自転車を持っている方にとって対人対物(無制限)の損害保険は、火災保険と同様に安い月額料金で大きなリターンの得られる保険になります。

警察庁交通局「令和元年 交通事故発生状況」のデータによると令和元年の交通事故で人を死なせてしまう確率は、0.0039%です。

0.0039%は、低い確率のように見えますが、あくまでも人を死なせてしまう確率です。
そのほか、交通事故で人に怪我をさせてしまうケースや他人の車や家屋、物を壊してしまった場合を考えると発生確率はぐんと上がります。

その際の損害賠償額は、規模にもよりますが火災と同様に数千万円~数億円となります。

自賠責保険のみに加入している方が多いですが、その補償額は交通事故を起こして相手を死なせてしまった場合3,000万円、障害による損害は120万円までの補償となります。

これでは、交通事故を起こした相手に慰謝料を払ったり、物を壊してしまった場合には足りなくなってしまうため、限度額無制限の保険に加入をおすすめします。

③掛け捨ての死亡保険 ※子供(自活できない身内)がいる場合のみ

万が一の場合を想定して死亡保険に入っている方も多いのではないでしょうか。
もしかしたらその死亡保険、もったいないかもしれません。

「国民年金」「厚生年金」の加入者が亡くなると、死亡当時に生計維持関係にあった遺族には「遺族年金」が支給されます。

遺族年金は2種類あり、会社員であれば①+②、自営業者やフリーランスは①のみもらうことができます。
①遺族基礎年金
⇒78万1,700円+子の加算
②遺族厚生年金
⇒サラリーマン時代の給与水準によって受給額が変動
(※子の加算…第一子、第二子は各22万4,900円 第三子以降は各7万5,000円)

さらに、遺族厚生年金が支払われるための死亡した人の要件は、短期要件と長期要件の2種類に分けられ、それぞれで年金の受給額が変わってきます。

【遺族厚生年金の支払い対象者簡易まとめ表】
妻:要件なし(30歳未満の場合は5年間の給付)
夫:生計を維持している人が死亡した当時に55歳以上であること
子・孫:18歳到達年度の末日3月31日まで、または障害等級1級・2級の20歳未満の子
父母・祖父母:生計を維持している人が死亡した当時に55歳以上であること

ここにきて少し話が難しくなり、保険料の見直しのモチベーションが下がった方もいるかもしれません。

つまりは、死亡保険に加入していなくても遺族年金が遺された家族に支払われ、かつ実家がある場合には帰省する手もありますので、明日から生活が出来なくなる心配は少ないということです。

死亡保険が必要な方は、例えば子供一人と自分の2人で暮らしている場合など、自分が万が一があった場合に生活できなくなってしまうことが想定される方です。

保険料見直しの相談が0円!難しいことはまず専門家に聞こう!

ここまでいくつか代表的な保険について記載してきましたが、これだけでもアレルギー反応を起こしている方は多いのではないでしょうか。

1つ1つの保険料の支給額の条件や受給対象の要件などをこまかく見ていくとそれこそ途方もない時間と労力が必要になります。

そんな時は、専門家に聞くのが1番です。

株式会社グローバル パシフィック マネジメントが運営する【ほけんのトータルプロフェッショナル】では、実績トップレベルファイナンシャルプランナーに無料で保険相談が可能となっております。

さらには嬉しい全国無料出張サービス付き!!

専門資格を持った保険と家計のエキスパートが現状についてヒアリング後、最適な保険プランを提案してくれるので聞いておいて損はないかと思います。

現在、保険料が高いと感じていたり、生命保険をはじめとして現在加入している保険を一度見直してみたいという方には、かなりおすすめです。

保険だけでなく、家計、不動産、税金、金融、ローン、年金の高い専門知識と実績持ち、一人ひとりの夢や状況に合わせて伴走してくれます。

そのほか、無料で保険の見直し、相談が可能なサービスを記載しておりますので、あわせて相談してみても良いかもしれません。

■生命保険の無料相談/見直し【保険GATE】-株式会社ディノス・セシール

■国内最大級の保険比較・相談サイト【保険コネクト】-株式会社保険コネクト

生命保険でも医療保険は必要ない!?

病気やケガが原因で入院してしまった場合など、治療費をはじめとして心配要素はかなり多いかと思います。

しかし、日本は国民皆保険のため、仮に病院でお世話になることになっても自己負担額は3割と安く設定されています。

この自己負担3割について把握されている方は多いと思いますが、高額医療費制度はご存じでしょうか。

同じ月の1日から末日までの医療費の自己負担額が高額になってしまった場合、あとからお金が戻ってくるというものです。

つまり、ある程度まとまった貯金があれば、医療費が払えなくて生活が立ち行かなくなるということはないのです。

火災や交通事故の損害額は、数千万~数億円となる可能性が高いため、100万円程度貯金があれば対応できる医療費と比べると、火災保険・対人対物の損害保険に入るメリットが大きいことが分かると思います。

さらには、病気やケガをして働けなくなってしまった場合、生活を保障するために支給される傷病手当金があります。

【傷病手当金受給条件】
・業務外の病気やケガにより休業していること
・療養のために仕事に就くことができないこと
・連続する三日間を福井、4日以上仕事に就けないこと
・休業中に、給与の支払いがなかったこと

上記4つの条件を満たすことで、最大1年6か月間傷病手当金を受け取ることができます。

そして、その受給額はおよそ直近1年間の平均月収の3分の2程度になるため、生活が立ち行かなくなるということ少ないのではないでしょうか。

民間の医療保険に多く加入している方や高い保険料を払っている方は、過剰に万が一を心配しすぎて損しているかもしれません。

節約を考えるにあたり、高い保険料は大敵です。

高い保険料の見直しは、目的と現状を再確認しつつ節約につなげることができますので、まずは専門家に気軽に相談してみましょう。

その支払っている保険料を貯金にまわし、かつ積立投資などを行うことで効率よく資産を増やすことも可能です!!

まとめ

保険は種類も多く、受給条件もさまざまなため、なんとなく毎月高い保険料を支払っているいませんか?

また、周りが皆●●保険に加入しているからという理由で保険に加入される方もいますが、その保険があなたにも合っているとは限りません。

インターネットで調べても情報量が多く、こちらのサイトではA保険のことを良いと書いてるのに、こちらのサイトではA保険よりもB保険を勧めている…これでは困ってしまいますよね。

自分には、どの保険が適しているかが判断できる方は、その職業についている方ぐらいではないでしょうか。

8割近くの方は、ある程度調べて「この保険が良さそう!」「この保険は、保険料が安いしとりあえず入っておこう」となりがちです。

今既に保険に加入している方も、これから加入しようとしている方も一度専門家に相談することをお勧めいたします。

話を聞くと営業をかけられるため、専門家への相談をためらっている方は「複数社から聞いた後に加入する保険を決めます」と言えば良いのです!

また、勧められた保険が本当に良いか判断できない場合にも、複数社から話を聞くことで整合性がとれるため、安心できるのではないでしょうか。

今一度、保険に加入する目的とそのメリットデメリットについて再確認し、節約に向けて動き出しましょう。